未成年はコンビニやドンキで電子タバコを買える？子供が吸っても大丈夫？

ニコチン・タールフリーで吸える電子タバコはコンビニやドンキホーテなどで買えますが、未成年でも買えるのかが気になる方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、コンビニやドンキホーテで未成年が電子タバコを買うことは基本的にできません。法律的な年齢制限はないものの、メーカー側が自主規制しているためです。

この記事では各販売店の未成年に対する電子タバコ販売の対応や、中学生・高校生が電子タバコを購入してはいけない理由を解説していくので、ぜひ参考にしてみてください。

電子タバコ・ベイプは未成年でも買える？法律上の問題があるのかを解説

電子タバコは法律上は紙巻きタバコや加熱式タバコと同じ分類ではないため、未成年が購入・使用しても法的な罰則を受けることはありません。

しかし、さまざまな理由からメーカーやコンビニ・ドンキホーテなどの販売店は未成年への販売を自主規制しているため、実質的に未成年が電子タバコを買える方法はないことが分かりました。

まずはドンキホーテやコンビニで電子タバコ・ベイプを未成年が買えるかどうかの詳細と、メーカーや販売店が未成年への販売を自主規制している件について詳しく解説していきます。

未成年が電子タバコやベイプを買うことは法律違反にはならない

電子タバコに法律的な年齢制限は存在していないので、未成年が電子タバコやベイプを購入・使用しても法律違反にはなりません。

紙巻きタバコ・加熱式タバコにはニコチンを含むタバコ葉を使用しているため20歳未満の購入・使用が禁じられていますが、電子タバコのリキッドにニコチンは含まれていないからです。

そのため未成年が電子タバコを購入しても親や監督者が罰金刑に科されることはありませんが、学校の校則違反になり停学・退学になるといったリスクは十分に考えられます。

コンビニやドンキホーテなどの販売店は未成年への電子タバコ・ベイプの販売を自主規制している

法律的な問題はありませんが、コンビニやドンキホーテなどの販売店は未成年に対する電子タバコ・ベイプの販売を自主規制しており、基本的に購入できません。

「未成年なのに電子タバコを買おうとしたら通報される？」と不安になる方も居るようですが、販売店が警察に通報することはないでしょう。

電子タバコは法的な年齢制限がある訳ではなく、あくまでも自主規制による年齢確認なので、未成年であると分かった場合は販売を断られるだけで済む場合がほとんどです。

通販サイトでも年齢確認が行われるため未成年が電子タバコ・ベイプを買うことは事実上不可能

Amazonや楽天市場といった多くの通販サイトでは、18歳未満のユーザーは親権者もしくは後見人による許可が必要になります。

したがって未成年が自由に電子タバコを購入することはできず、登録時の生年月日がショップ側の設定した年齢確認で弾かれてしまうケースがほとんどでしょう。

「ネットなら年齢をごまかせるのでは？」と考える人も多いですが、上記の理由から未成年が電子タバコやベイプを購入することは事実上不可能です。

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【コンビニ】未成年が電子タバコやベイプを買える販売店はある？各販売店の対応をご紹介

身近でタバコを買える場所と言えばコンビニを思い浮かべる方も多いですが、コンビニで未成年が電子タバコを買えるのかどうかも気になるところです。

各コンビニを調査した結果、年齢確認を実施しているところがほとんどで基本的に未成年へ電子タバコは販売していないことが分かりました。

ここからはセブンイレブン・ファミリーマート・ローソン・ミニストップ・デイリーヤマザキ・セイコーマートでの対応と、セルフレジで電子タバコを購入できるのかについても解説していきます。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対するコンビニの対応①：セブンイレブン

未成年に対する電子タバコ・ベイプ販売への対応を調査したコンビニ1店舗目は、セブンイレブンです。

電子タバコの習慣が紙巻きタバコへ移行するきっかけになり得ることから、セブンイレブンでは電子タバコの販売時にも年齢確認を実施していることが分かりました。

したがって、セブンイレブンは未成年への電子タバコ販売を自主規制しているコンビニと言えるので、20歳未満の方が購入することはできません。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対するコンビニの対応②：ファミリーマート

未成年に対する電子タバコ・ベイプ販売への対応を調査したコンビニ2店舗目は、ファミリーマートです。

セブンイレブンと同様に、ファミリーマートでも未成年への電子タバコの販売を自主規制しており、販売時に年齢確認を実施している店舗が多いことが判明しています。

ファミリーマートで取り扱われている電子タバコ「ドクターベイプ」に関しては、実際に公式サイトで「未成年への販売・使用をおすすめしない」との旨が明示されています。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対するコンビニの対応③：ローソン

未成年に対する電子タバコ・ベイプ販売への対応を調査したコンビニ3店舗目は、ローソンです。

ローソンで取り扱われている電子タバコに関しても、販売時にスタッフによる年齢確認が実施されているため未成年が買うことはできません。

いずれのコンビニでも、明らかな未成年に電子タバコを販売している様子は他のお客さんから苦情が入るきっかけにもなるため、クレーム対策として販売していない店舗がほとんどでしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対するコンビニの対応④：ミニストップ

未成年に対する電子タバコ・ベイプ販売への対応を調査したコンビニ4店舗目は、ミニストップです。

セブンイレブン・ローソン・ファミリーマートの大手コンビニと同様に、ミニストップにおいても電子タバコ購入者に対する年齢確認を実施しています。

「大手コンビニは年齢確認が厳しいけどミニストップは緩い」と勘違いされている方も居るようですが、決してそのような事実はなく未成年が電子タバコを買うことはできません。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対するコンビニの対応⑤：デイリーヤマザキ

未成年に対する電子タバコ・ベイプ販売への対応を調査したコンビニ5店舗目は、デイリーヤマザキです。

他のコンビニではタッチパネルによる年齢確認システムを採用していますが、デイリーヤマザキでは店員さんによる運転免許証の確認が実施されています。

ある意味では他のコンビニよりも年齢をごまかせないので、未成年がデイリーヤマザキで電子タバコを購入することは非常に困難でしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対するコンビニの対応⑥：セイコーマート

未成年に対する電子タバコ・ベイプ販売への対応を調査したコンビニ6店舗目は、セイコーマートです。

セイコーマートでもデイリーヤマザキと同じく店員さんによる身分証明書の確認が行われているので、未成年が電子タバコを買えるコンビニとは言えません。

これまで解説してきた内容からも分かるように、国内で年齢確認を実施しないコンビニは存在しないため、未成年がコンビニで電子タバコを買おうとするのは諦めた方が良いでしょう。

コンビニのセルフレジで電子タバコを購入する場合も年齢確認が必須

コンビニではタッチパネル式のセルフレジも普及が進んでいますが、セルフレジで電子タバコを買おうとすると年齢確認の画面が表示されるようです。

従来のセルフレジはタバコ・お酒といった年齢確認が必要な商品の精算ができませんでしたが、近年ではマイナンバーカードや免許証による年齢確認システムが実用化されています。

電子タバコのバーコードをスキャンすると「店員による年齢確認」か「免許証・マイナンバーカードによる年齢確認」の表示が出るので、未成年がコンビニで電子タバコを買うことはできません。

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【その他販売店】未成年が電子タバコやベイプを買える販売店はある？各販売店の対応をご紹介

コンビニでは電子タバコの販売時に年齢確認が実施されると解説しましたが、電子タバコはコンビニ以外でも様々な場所で取り扱われています。

電子タバコの取り扱い販売店としてドンキホーテ・スーパー・ドラッグストア・タバコ専門店などが上げられますが、未成年への販売に対応の違いがあるのかが気になるところでしょう。

続いてはドンキホーテなどコンビニ以外の販売店における未成年者への電子タバコ・ベイプ販売の対応をご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する販売店の対応①：ドンキホーテ

未成年による電子タバコ・ベイプ購入への対応を調査した販売店1店舗目は、ドンキホーテです。

各コンビニと同様にドンキホーテでも電子タバコの購入に際して年齢確認を実施しているため、未成年が電子タバコを購入することはできません。

ドンキホーテではタッチパネルによる年齢確認を実施していますが、年齢をごまかして購入しようとすると店員さんによる身分証明書のチェックが行われる可能性もあります。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する販売店の対応②：スーパー

未成年による電子タバコ・ベイプ購入への対応を調査した販売店2店舗目は、スーパーです。

イオングループでは電子タバコの購入者に対して店員さんが運転免許証などの身分証明書で年齢確認を実施しているほか、タッチパネルで確認している店舗もあります。

また、トライアルではAIカメラによる年齢確認システムを導入している店舗もあるなど、未成年へのタバコ販売を防止する手段が増えていることが分かりました。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する販売店の対応③：薬局・ドラッグストア

未成年による電子タバコ・ベイプ購入への対応を調査した販売店3店舗目は、薬局・ドラッグストアです。

マツモトキヨシではお酒・タバコといった年齢制限が設けられている商品に対して、購入者の身分証明書によって生年月日を確認する方法を採用しています。

成人した別人の身分証明書を使えば写真で必ずバレますし、身分を偽ることは違法になる可能性があるので、ドラッグストアで電子タバコを購入することは極めて困難でしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する販売店の対応④：タバコ専門店

未成年による電子タバコ・ベイプ購入への対応を調査した販売店4店舗目は、タバコ専門店です。

タバコ専門店は個人経営が多いため、マニュアルがなく年齢確認が緩い傾向にありますが、組合によるタバコ専門店向けの案内では年齢確認の実施を促すなど力を入れています。

昭和や平成初期と違い現在はタバコに関するルールや規則が厳しくなっているため、タバコ専門店でも明らかに未成年と分かる場合は年齢確認を実施されるでしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する販売店の対応⑤：タバコの自動販売機

未成年による電子タバコ・ベイプ購入への対応を調査した販売店5店舗目は、タバコの自動販売機です。

タバコ自動販売機の利用に必要なタスポは登録時に年齢確認が必要なため、未成年が所持することはできません。したがって、未成年が自動販売機で電子タバコを買うことは不可能でしょう。

またタスポは2026年に廃止予定ですが、代わりに運転免許証やマイナンバーカードで購入できるようになるため、引き続き未成年が手軽に購入できない仕組みが構築されています。

【通販サイト】未成年が電子タバコやベイプを買える販売店はある？各販売店の対応をご紹介

コンビニやドンキホーテなどの販売店では年齢確認が実施されており、未成年は電子タバコを購入できませんが、実店舗ではなく通販サイトではどのような対応なのでしょうか。

結論から言うと、通販サイトは基本的に18歳未満のユーザーが親の許可なく使用することはできません。免許証のコピーが必要なサイトもあり、電子タバコを購入することは困難です。

続いてはAmazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングなどの通販サイトや、タバコ専門店の販売サイトにおける未成年への電子タバコ販売対応について解説します。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する通販サイトの対応①：Amazon

未成年による電子タバコ・ベイプ購入に対する対応を調査した通販サイト1つ目は、Amazonです。

Amazonでアカウント作成が可能になるのは18歳以上のみとなっており、Amazonを18歳未満の未成年者が利用するには親権者・後見人の許可を必要とします。

しかしAmazonでは電子タバコが「雑貨カテゴリー」で出品されるケースも多く、年齢確認されない店舗もあるため、未成年が買えるケースも考えられるでしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する通販サイトの対応②：楽天市場

未成年による電子タバコ・ベイプ購入に対する対応を調査した通販サイト2つ目は、楽天市場です。

楽天市場もAmazonと同様に、未成年の利用に際して親権者・後見人による認可が必要ですが、許可があれば未成年でも買い物を自由に楽しむことができます。

ただし、年齢制限を設けている電子タバコショップがほとんどなので、未成年の生年月日では買えないケースがほとんどでしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する通販サイトの対応③：Yahoo!ショッピング

未成年による電子タバコ・ベイプ購入に対する対応を調査した通販サイト3つ目は、Yahoo!ショッピングです。

Yahoo!ショッピングには国内電子タバコメーカーの公式店舗が多く、年齢制限を設けているため未成年者が自由に購入することはできません。

もし未成年者が購入できたとしても、決済にクレジットカードを使用できずに代引きで購入した場合はタイミング次第で両親にバレてしまうリスクがあります。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する通販サイトの対応④：Qoo10

未成年による電子タバコ・ベイプ購入に対する対応を調査した通販サイト4つ目は、Qoo10です。

Qoo10では利用規約に「18歳未満は親権者もしくは後見人の許可が必要」と記載されているため、ショップの閲覧や購入時には必ず保護者の許可が必要となります。

したがって、Qoo10で電子タバコを買う際に両親などの許可を得る必要がありますが、未成年の子供が電子タバコを吸うことを許してくれるケースは極めて稀でしょう。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する通販サイトの対応⑤：タバコ専門店の通販サイト

未成年による電子タバコ・ベイプ購入に対する対応を調査した通販サイト5つ目は、タバコ専門店の通販サイトです。

タバコ専門店の通販サイトでは初回登録もしくは購入時に年齢確認が必要になります。免許証のコピーを郵送したり、写真で送信するなど確認方法はサイトによって異なります。

通販サイトの中では最も年齢確認の条件が厳しく、未成年が年齢をごまかして電子タバコを買えることはありません。

未成年の電子タバコ・ベイプ購入に対する通販サイトの対応⑥：フリマサイトのメルカリ

未成年による電子タバコ・ベイプ購入に対する対応を調査した通販サイト6つ目は、フリマサイトのメルカリです。

メルカリなどのフリマサイトでは、ニコチン不使用の電子タバコであれば出品が許可されているため、未成年でも買える可能性はあるでしょう。

しかし、海外製の粗悪なニセモノや中古品の可能性がある上に、届いた荷物の商品名から親に電子タバコを買ったことがバレてしまうリスクもあるので、決しておすすめはできません。

電子タバコ・ベイプを未成年が買ってはいけない3つの理由とは？

これまで各取り扱い販売店が未成年への電子タバコ・ベイプの販売を自主規制しているとご紹介してきましたが、法律的な問題が無いのになぜ買えないのかが腑に落ちない方も居るはずです。

結論から言うと、電子タバコやベイプを未成年が使用すると予期せぬ事故に繋がるリスクや、ニコチン入りのタバコへの抵抗が薄れる懸念があるため販売を自主規制しています。

ここからは未成年が電子タバコやベイプを買っては行けない・販売が自主規制されている理由について解説していくので、ぜひ参考にしてみてください。

電子タバコ・ベイプを未成年が買えない理由①：タバコとの違いが分かりづらい

販売店が未成年への電子タバコ・ベイプ販売を自主規制している理由1つ目は、タバコとの違いが分かりづらいからです。

電子タバコは法律上はタバコに分類されていないものの「たばこ類似製品」と定められており、第三者が加熱式タバコと電子タバコの違いを見分けるのは非常に困難と言えます。

また、未成年が路上で電子タバコを喫煙している様子を他の人に見られると、通報されたり警察に注意される可能性もあるでしょう。

電子タバコ・ベイプを未成年が買えない理由②：電子タバコにはニコチン入りの種類も存在する

販売店が未成年への電子タバコ・ベイプ販売を自主規制している理由2つ目は、電子タバコにはニコチン入りの種類が存在するからです。

海外では違法なニコチン入りの電子タバコ用リキッドが流通しており、未成年が使用して死亡事故に発展した事例もあります。

日本は薬機法でニコチン入りリキッドの製造・販売を禁止しているので、正規ルートで入手することはできませんが、ネットで誤って購入し事故に繋がるリスクも十分に考えられます。

電子タバコ・ベイプを未成年が買えない理由③：タバコの喫煙に発展する可能性がある

販売店が未成年への電子タバコ・ベイプ販売を自主規制している理由3つ目は、タバコの喫煙に発展する可能性があるためです。

電子タバコを日常的に使うことで紙巻きタバコ・加熱式タバコに対する抵抗が薄れてしまい、有害物質を含む各種タバコを吸い始めるきっかけとなる可能性があります。

電子タバコの味や香りでは満足できなくなり紙巻きタバコを吸い始めたという事例もあるため、多くの販売店・メーカーが未成年への販売を自主規制している最大の理由と言えるでしょう。

電子タバコ・ベイプは未成年が吸うと法律違反になる？年齢制限の有無についても解説

リキッドにニコチンを含まない電子タバコやベイプはたばこ事業法が適用されないため、紙巻きタバコ・加熱式タバコのように法的な年齢制限は設けられていません。

したがって、中学生や高校生が電子タバコを使用すること自体は法律的に問題ないものの、喫煙所に未成年が入ることは違法になるといった懸念点は残されています。

続いては電子タバコやベイプを中学生や高校生の未成年が吸える件や、法律違反になる事例について確認していきましょう。

電子タバコやベイプには法律上の年齢制限が無いため中学生・高校生でも吸える

前述のように電子タバコやベイプはたばこ事業法の対象外なので、20歳未満の購入・使用は禁止されていません。

法律的な観点では中学生や高校生でも吸える電子タバコですが、喫煙に繋がる懸念や未解明の健康リスクがあることから、ほぼ全ての商品は20歳以上のユーザーを対象としています。

コンビニやドンキホーテなどの実店舗やネット通販サイトでも年齢確認が実施されているため、実質的に未成年が電子タバコを買える手段はほとんどないと言えるでしょう。

未成年が喫煙所・喫煙室に入った場合は例外なく法律違反になる

未成年が喫煙所・喫煙室に入ると、改正健康増進法違反となるため指導の対象となります。

受動喫煙を防止する目的で施行された改正健康増進法では、20歳未満による喫煙所・喫煙室への立ち入りが禁止されているため、清掃業務などでも入室することはできません。

未成年による喫煙所・喫煙室への立ち入りで罰金が科されることはありませんが、都道府県知事による指導の対象となるケースがあるため、いかなる理由があっても入室は避けましょう。

電子タバコやベイプは子供が吸っても大丈夫？体に悪い影響がないのかを解説

電子タバコと言えばニコチンやタールを含まない安全なタバコというイメージがありますが、子どもが吸っても大丈夫なのか、体に悪い影響がないのかが知りたい方も居るでしょう。

結論から言うと、電子タバコは紙巻きタバコと比べて歴史が浅く、危険性や有害性に関して未解明な部分が多いです。万が一のリスクを考えると、未成年の子供が吸うのはおすすめできません。

最後に電子タバコやベイプは子供が吸っても大丈夫なのか、国内外の研究結果などを参考に解説していくので、健康リスクが気になる方もぜひチェックしてみてください。

電子タバコ・ベイプの有害性や体に悪い影響はまだ分かっていない部分が多い

紙巻きタバコがタバコ葉を燃やした煙を吸引しているのに対し、電子タバコやベイプではリキッドを加熱して発生する水蒸気を吸引します。

リキッドに含まれるプロピレングリコールやグリセリンは食品添加物として使用されている成分ですが、水蒸気として肺まで吸引した際の影響までは詳しく判明していません。

食べ物としては無害でも、水蒸気として吸引し続けることで予期せぬトラブルを引き起こす可能性もゼロではないことから、メーカーは未成年への販売を自主規制しているようです。

有害物質が電子タバコのフィルターを通り抜けている研究結果も報告されている

Environmental Health Perspectivesに掲載された研究により「電子タバコの有害物質がフィルターを通り抜けている可能性」が報告されました。

タバコのフィルターは有害物質を濾過してリスクを抑える役割も持っているので、煙がフィルターをそのまま通過してしまうと体への負担が増加してしまいます。

リキッドを水蒸気で吸引する喫煙方法については今後の研究で新たなリスクが解明される可能性もあり、未成年の体に予期せぬトラブルを引き起こすリスクもゼロではありません。

海外では電子タバコやベイプが原因と見られる呼吸困難などの事例がある

前述の通り、海外ではニコチン入りの違法な電子タバコ・ベイプリキッドを吸引したことで呼吸困難になったり、死亡するといった痛ましい事例が確認されています。

国内で違法なリキッドによる死亡・健康被害の事例は確認されていませんが、リキッドに含まれる成分が体質に合わず、想定外の体調不良を引き起こす可能性も考えられるでしょう。

電子タバコがニコチン・タール不使用だからといって必ずしも無害とは限らないので、過度な喫煙には十分に注意してください。

電子タバコやベイプは中学生・高校生などの未成年でも買える？コンビニやドンキの対応・法律上の年齢制限まとめ

この記事では電子タバコやベイプが中学生・高校生などの未成年でも買えるのかどうか、各コンビニやネット通販サイトなどの販売対応について詳しく解説しました。

電子タバコの法律的な年齢制限は存在しないものの、未確認のリスクや紙巻きタバコへの喫煙に繋がる懸念から、メーカーや各販売店では未成年への販売を自主規制しています。

未成年による喫煙は健康を損ねるリスクがあるため、電子タバコに興味のある方は20歳になってから購入してみてください！